2020年05月25日

Yahoo!ボックスほぼ終了による移行先クラウドはGoogleドライブではなく敬遠したOneDriveへ!

オンラインストレージのYahoo!ボックスが6月から段階的に機能を縮小して9月からはアップロード不可の読み出し専用サービスとなります・・orz。
そんなサービスをどう使うのか不思議に思えますが、実質はオンラインストレージからの撤退でしょう。
ただ、サービスの特性上ユーザが重要なデータを置いているケースも多いので充分な周知期間なくYahoo側でデータを消去すると強烈なクレームが来るので、当面を読み出しのみ可能としてデータをいつでも取り出せるように配慮したのでしょう。

YahooのIDを持っていれば5GBまで無料で利用できるので私もPCデータのバックアップ先として使っていました。
フォルダ単位のアップロードが出来ない等使い勝手は決して良くなかったのですが、万が一の時のバックアップ先として使っていたのでアップロードする頻度も低く読み出すこともほぼないので気になりませんでした。
基本的な考え方は、重要なデータを@メインPCとA外部メディア(USBメモリ、SDカード、外付けHDD等)とBネット上クラウドの3か所に保管しておくことなので、クラウドの使い勝手は軽視で無料にて保管できればそれでいいんです!

9月からはアップロード不可になるのでクラウド移行先を検討したのですが、第一候補は無料15GBのGoogleドライブでした。
既にGoogleアカウントを持っているしGoogleドライブも時々利用しているので移行は容易なのですが、気になるのがセキュリティ。
Google側に問題がある訳ではないが基本的な使い方はPCとスマホのデータ共有であり、Androidスマホでは常にGoogleアカウントにログインしっ放しの状態になっている。

ここに個人情報を含むPCファイルを置いた場合にスマホ紛失・盗難時のリスクが無駄に大きくなる。
無料で15GBは魅力だがスマホに重要なPCファイルを入れて持ち歩いているに等しい。
(何故なら他人がスマホの画面ロック解除さえ成功すればGoogleDriveのアプリからPCファイルまで全部丸見えになるのだから。)

そこで別の無料クラウドを検討したところ、今まで完全に敬遠して無視していたあのクラウドが俄然第一候補に浮上しました!
それが灯台下暗しでマイクロソフト様の5GBまで無料のOneDrive!

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posted by 韋駄天太助 at 00:56 | Comment(0) | 全般共通 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2020年05月18日

アフターコロナで5G覇権をコロナが米国ではなく中国に握らせるのか?

米商務省が中国Huaweiに対する事実上の禁輸措置強化を発表しました。
中国政府は報復措置としてアップルやクアルコム等米国企業との取引制限を計画しているとの情報もあるようです。
米国によるファーウェイ制裁は表向き安全保障上の問題ですが、国家として中国が世界の中で5Gをリードすることを米国が必死で阻止しようとしていると見ることも出来ます。

先週の日経記事には、中国で既に5G契約が5000万件を突破し年内には対応スマホが100種類出て契約数で世界の7割を握る見通しとありました。
コロナの影響で全世界的に5Gの整備が遅れる中で、一早く抑え込みに成功した(?)中国は習主席が5G基地局整備の加速を指示しています。
英国では5Gの電波がコロナウイルスを運んでいるというデマに釣られて基地局放火が相次ぐ等欧州では導入が遅れています。
英国と中国のどっちか後進、もとい新興国なのか最早わかりませんね。
本当に産業革命を起こした国の人々?

5Gサービス自体は韓国と同時期の19年4月に世界初で開始した米国もコロナにより基地局拡大は止まっているようです。
日本でも今年3月から各キャリアが5Gサービスを始めましたが、基地局は極めて限定的で対応スマホも少なく高くまだ試験サービスの域を出ません。
日本で発売される5G対応スマホが軒並み10万円を越える中、auが扱う中国xiaomi製スマホが約4万円の低価格と話題になりました。
現在主流の4Gスマホのミドルレンジ価格と変わらず、ここまで下がるには大量生産の軌道に乗るまで何年かは掛かるのがこれまでの常識だったと思いますが、中国では5000万契約の初期段階でも(人口比では日本で500万台の初期段階x10倍規模なので)コストダウンが出来てしまうのでしょうか?

これじゃあ日本のメーカーが白旗上げてますますスマホ製造から撤退しそうです。
割と奮闘して再評価されている日本のスマホメーカーがアップルからiPhoneの製造を委託されている台湾ホンファイに買収されテコ入れされたSHARPというところが寂しい現状を物語っているのかも知れません・・。

そのアップルも今秋を予定していた5Gスマホ発売がコロナの影響で更に遅れると噂されます。
その間に中国メーカーが更にブラッシュアップして5Gスマホの新型をより低価格で投入して世界を席巻するかも知れません。
HuaweiスマホでGoogleアプリが使えなくても、xiaomiもOPPOも控えています。

5Gネットワークが一早く整備されるということは、その高速大容量低遅延のインフラに乗せるサービスやアプリの競争や実験も一早く促進されることになります。
こういう競争には米国の強みがあったのですが、ネットワーク整備も遅れアップルの5G端末対応も遅れでは中国の後塵を拝するのかも知れません?
民主主義の弱い一党独裁では先進的独創的なサービスや商品が育たないというステレオタイプな決め付けは既に4Gまでで否定していると思いますしね。
(今の日本より中国が余程先進独創であることの説明がつかない!?)

だから米国も安全保障の問題以上に必死でファーウェイ叩きをしているという面もあるのでしょう。
中国に5Gで世界の覇権を取らせてはならないと。
中国から始まったチャイニーズ(コロナ)ウイルスの影響で結果として、5G覇権では中国にフォローの風、米国にはビハインドの風が吹いてしまったことは確かなようです。
日本はもう5Gを諦めたのかNTTが6G覇権を目指して頑張ってるみたいですけど!?
アフターコロナの世界で5G覇権をコロナがどう変えてしまうのかも注目です!
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posted by 韋駄天太助 at 11:42 | Comment(0) | 全般共通 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2020年05月11日

新型コロナ防ぐ「新しい生活様式」は「令和の生活様式」となり日本社会を変えるか!?

政府の新型コロナウイルス感染症対策専門家会議が感染拡大を長期的に防ぐための「新しい生活様式」を提言しました。
まあ事細かに箸の上げ下ろしまで口を出して生活様式を国民に要求(してなくて提言なんだろうが)するのは日本らしいですが、国民も性としてそれを求めるので日本ではよく効くと思います。

「名刺交換はオンライン」でやれとはボケをかましたのかと思いましたが、専門家の皆様がオンラインではなく東京都千代田区に一堂に会して密に(?)真面目に会議して決めた結果なので笑ってはいけない!?
なんで自分達はオンラインでやらないのかと突っ込んではいけない!?

お上からのお達しなので、国民も企業も右へ倣えで「新しい生活様式」に対応すると思います。
提言の中で生活様式や社会を大きく変える要素のあるものをピックアップしてみます。

●基本的感染対策
・人との間隔は、できるだけ2メートル(最低1メートル)空ける
・遊びに行くなら屋内より屋外を選ぶ
●移動に関する感染対策
・感染が流行している地域からの移動、感染が流行している地域への移動は控える
・帰省や旅行は控えめに。出張はやむを得ない場合に
●買い物
・通販も利用
・電子決済の利用
●公共交通機関の利用
・徒歩や自転車利用も併用する
●娯楽、スポーツなど
・筋トレやヨガは自宅で動画を活用
・歌や応援は、十分な距離かオンライン
●食事
・持ち帰りや出前、デリバリーも
・屋外空間で気持ちよく (「気持ちよく」まで指示される筋合いはないと突っ込んではいけない!?)
・大皿は避けて、料理は個々に
・対面ではなく横並びで座ろう
●働き方の新しいスタイル
・テレワークやローテーション勤務
・時差通勤でゆったりと
・オフィスは広々と
・会議はオンライン (自分達はどこでどう会議してんねん?)
・名刺交換はオンライン (これでオチが付いた!?)

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2020年05月04日

コロナショックで航空株買い増し後に全部ぶん投げ損切りのバフェットショック!?

ウォーレン・バフェット氏は2月24日の段階で「新型ウイルスは恐ろしいものだが株式の取引に影響することはなく、確実に買う方向に傾いている」とコメントしているので、この時点で割安ゾーンに落ちて来たと判断していたと思われる。
3月9日の段階では「市場は大げさに反応するものだ。これはブラックマンデーのようなものではない。これは兆し。招待なのだろう」とコメントしているので、この時点では売られすぎでバカみたいに安いと判断していたと思われる。

バフェットはコロナショックのお陰で株が安いから買い時とのメッセージを大衆に送りつつ、有言実行で2月下旬にはデルタ航空株を買い増したと報道されました。
ここまではリーマンショック時の言動行動と同様ですし、2月下旬の出動は早いなと感じたが打診買いに過ぎず3月中にも沢山仕込んでいるんだろうと思っていました。

ところが、5月2日のバークシャー株主総会で驚愕の事実が本人の口から明かされました!
なんと暴落でパニックに陥った未熟な個人投資家が取りがちな行動を2つも重ねていたとは!?
暴落初期段階で2月下旬のデルタ株買い増しは「間違いだった」と直ぐに損切りしていただけではなく、米航空4社の株を暴落中の3月か多少戻した4月には全て売却、つまりぶん投げ損切りしていたと明かしました!

その理由は「外出制限が人々の行動に与える影響は分からない。3〜4年後に、昨年までのように飛行機に乗るようになるのか見通せない」から。
今から思えば、バフェット氏は新型コロナを恐ろしいとは言いながら言葉の端々に大したことなく大げさという含みを持たせて影響度をかなり過小評価していたように思います。

また、19年4月に米石油開発会社オキシデンタル・ペトロリアムの優先株を引き受けましたが、「当時は魅力的な投資先だった」と釈明しつつ原油価格の下落により「掘っても採算が合わない」と悲観的な見通しを示しました。
また、バークシャーの手元資金は3月末で過去最高を記録しているので、あの大暴落で損切りはしても買い漁りはせずに静観していたようです。

長期では米国株の成長を疑っていないようですが、短中期では「感染第2波が来たときに米国社会がどう反応するのか分からない」と慎重姿勢のようです。
第2波を想定して、3月大暴落のNYダウ18000付近でも「安い」という判断が出来なかったのか?アフターコロナの世界が見通せず適切な銘柄選択が出来なかったのか?
リーマンショック時の一貫した強気姿勢とは異なり、コロナショックに対しては(暴落当初はかなり強気だったものの)かなり慎重な態度に変わってしまったようですが、何がそうさせたのでしょう?

確実に言えることは、誰しもリーマンショック時よりも12歳の年を取りバフェット氏は現在89歳であり、8月には90歳になります。
リーマンショック時はまだ70代と若く(?)年を取れば慎重になるのかも知れません!?

それとバフェットという名前と威光の前に忘れがちですが、彼はもう90歳のじいちゃんです。
いつまでも衰えない判断力・思考力・洞察力・行動力を期待するのは酷というものだと思います。
もしかしたら、今回の間違いはそれ以上の理由はないのかも知れません。

生身の人間であり生物である以上は色んなことが衰えていくのは必然です。
勿論、経営者として引退していない以上批判は甘んじて受けなければならず、それが理由なら株ではなく盆栽をいじって過ごすべきということになるでしょう。

世界恐慌時の1930年に生を受けた株式投資の申し子が90年後のコロナ恐慌に判断を間違え動けない姿は何を表しているのでしょうか?
この90年がバフェットにとっても米国株にとっても素晴らしい時代だったことは確かだと思います。
何かの節目を意味しているのでしょうか?

バフェットファンの為に付け加えておきますが、90歳でのいくつかの失敗がバフェットの威光を翳らせるものではないと思います。
人間の90歳の爺ちゃんにいつまでもスーパーマンを要求するのが酷!?
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posted by 韋駄天太助 at 00:52 | Comment(0) | 全般共通 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2020年04月27日

落ちるナイフは掴むな!底は確認してから買え!って良識はコロナショックでも実践に役立たず!?

「落ちるナイフは掴むな」と言われますが、深い谷の入り口を押し目と勘違いして喜んで掴みにいくと傷は深くなるので戒めとしてはまあ賛同します。
でも、いつも思うのですが「底は確認してから買え」って言われても、まず第一に底をどうやったら確認できるのかという大難題があり、極めて真っ当なことを言っているようですか「ちょっと何言ってるかわからない」とサンドウィッチマン風の返しをしたくなります!?

コロナショックのまだ最中である今のタイミングではこの難題を考えてみる良い機会だと思いますけど、さて大天才や希代の相場師はいつどこでどうやって底を確認していつどこでどうやって買いを入れたのでしょうか?
もし、まだ底入れを判断出来ないと考える人は未来のいつ時点で判断出来るのか?

今回のトレンドを振り返っても、NYダウが30000近くの高値から18000付近まで歴史上例を見ないスピードで崩落して、下げ止まった後は反動も大きく23000付近まで一気に戻して、それに対する反動でまだ少し下落した後は右肩上がりで現在24000弱の横ばい推移して落ち着いている感じがあります。
下落幅の半分は既に取り戻してしまい大バーゲンセールは終了していますが、既に底は打ったと断言できるのでしょうか?

それなら今も続く小バーゲンセールが終わるって上昇する前にしこたま買えばいいのですが、普通は既に半値も戻してしまったという心理面と共に二番底に向かうかもという恐れで今も買えないと思います。
また、底を確認してから大バーゲンセールに参加するためには、18000アラウンドで反転した直後の数日で買う必要がありますが、落ちるナイフを恐れる人があの反転で下げ止まったと判断してすぐさま買いを入れるとは考えにくい。

結局、底を確認して安心して買えるタイミングなんてどこにもないんですよ!?
底なんて数年後にチャートを確認してわかることで、コロナの直接被害は落ち着いて来たとしても実体経済への影響は長く残るかも知れないし、3月の一番底を今後割ることが絶対ないとは誰も言い切れないはず。

じゃあどうするの?って正解はなくて、自分に合ったやり方を模索する他ないと思います。
少なくとも私は一番底を付けた後に上昇されると、セコイ性分からダウ18000で日経16000で買う大チャンスがあったのにもうダウ24000と日経20000って高くてアホらしくて買えないし、二番底に向かうリスクもあるから見送りとなり結果ここから右肩上がりで上昇されると一切手が出ずに傍観することになります。

それを事前にわかっているので、底に至るまでの大暴落の過程で資金配分を一応考えながら価格レベルで判断して落ちるナイフを掴みに行きます。
結果、一番底を付けてから買っても間に合う価格レベルになることもありますが、性格的に反転後はその価格で買いを入れられないことはわかっているので、それでいいんです!

「底を確認する術はないと思って暴落の中で納得価格を買え!」ですが万人に共通する正解ではないけど、チンプンカンプンな「底を確認してから買え!」という役立たない良識より自分にとっては実践的でマシなんですよね!?
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2020年04月20日

コロナショックというガイアツが日本に与えるポジティブな面を考えよう!

市場に大きな影響を与えているコロナショックは多くの日本人の日常生活も変えてしまい、直後は見えずに実感のなかったリーマンショックよりも身近に肌感覚で感じられると思います。
日本経済にも世界経済にも大打撃を与えない訳がないことは小学生でもわかります、

個人的にも日本という枠でも元の生活に戻れるのはいつかと不安になりがちですが、こういう時こそポジティブな未来を想像したいものです。
コロナショックという大打撃は日本にとって悪いことばかりではありません。

日本はガイアツ(外圧)がないと変われない国と言われますが、痛い目を見ないと旧来の価値観や慣習や既得権益を手放して自らの意思で主体的に前へ進むことがとても苦手な国だと思います。
残念ながら政治・行政の後手後手対応などはバブル崩壊からリーマンショックを経ても今回のコロナショックで進歩は見られず、世界各国と比べても驚くほどの遅さと能力の低さをまざまざと見せつけられ今後も日本経済にとってのハンデとなり続けるとは思いますが、これも政治に閉じた問題ではなく国民性に起因しているので簡単には変われないとは思います。

でも、日本の弱点を補ってくれるのが時々起こるガイアツで、今回のコロナショックにも振り返れば良かったと思える変化は沢山出てくると思います。
政府が「働き方改革」なんて旗を必死に振っても日本の旧態依然の組織はカメの歩みでしか変わりませんが、コロナショック一発でカメも猛スピードで劇的に働き方を変えざるを得ません。

テレワークを実際にやってみればデメリットも小さく効果も大きいことがわかれば、コロナ後も在宅ワークが当たり前の世界になるかも知れません。
そうなると仕事の評価はアウトプットでせざるを得ないので、評価する側の能力も極めて低いから会社に毎日ダラダラ遅くまで残って仕事してる振りをして上司が先に帰るのを待つなんて人生の無駄をしながら過ごす必要もなくなり体も心も健康になるかも知れません!?

また、「低遅延」「多接続」「大容量」5Gを利用したサービスが望まれ進展するでしょう。
日本の組織って放っておいたら百年後も平気でFAXの送受信して疑問に思わず世界から取り残されてしまいますからね!?
診療報酬が低いからと導入が進まなかったオンライン診療もコロナがやらざるを得ない環境を作り出してくれたことで今後は当たり前の世界になっていくかも知れません。
人口減少社会になっても東京一極集中は続く歪な構造でしたが、大手町丸の内や新宿に毎日通勤する必要がなくなり密を避ける為にも、より郊外へより地方へと逆回転するかも知れません。

日本に限りませんが、大気汚染が解消されて空が青くなります。
もう起こってしまったので嘆いても仕方なく、転んでもタダでは起きないと「世界恐慌以来の危機」(?)を利用してやろうとする逞しい個人や組織が日本にも少なからずあることでしょう。

もうなんとか災いを恵みに変えるしかなく、その努力と知恵が未来を分けるのかも知れません。
危機が大きければ大きい程、日本が大きく変われて前に進めるチャンスだと部分的には期待したいものです。
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2020年04月13日

米国始め主要国のほぼゼロ金利政策により「くりっく株365」の金利相当額も消滅!?

くりっく株365はCFD取引なのに金利相当額がずーっとゼロとなる夢の時代がありました。
2017年末までは外国株価指数にも円金利(日銀により決定された無担保コール翌日物誘導目標)が適用されていたので、米国が利上げをしてもNYダウの保有に一切金利コストは掛からないという不思議な商品でした。

しかしながら、それ以降は現物価格との価格差解消を理由として各々の対象指数の外貨金利(先物市場価格から取引所が算出する金利)を適用することに変更されました。
この変更により当時はNYダウに適用される金利が円金利0%から米国金利の約1.6%へとコストアップになったので長期保有作戦は難しくなりました。

それ以降も米国は金利を上げ続けたので金利相当額は増える一方で年間ベースで2%台のコストはつい最近まで発生していました。
ところが、コロナショック対応で米国始め主要国が政策金利をゼロ近くまで一気に引き下げて来たので、CFD取引なのにまさか夢の「くりっく株365」金利相当額オールゼロの時代が再来かと期待しましたが、・・まだそこまでは至っていないようです。

くりっく株365で今週分に適用される金利は事前に公表されるので見てみると。
NYダウ ▲0.08%、独DAX ▲1.18%、英FTSE100 3.16%
であり、マイナスの場合は金利相当額ゼロになるので今週は日本を含めて3指数の適用金利がゼロとなるはずです。

英国だけ突出して高いのですが、政策金利はコロナ対応で0.1%まで引き下げているので市場の混乱が落ちつけば「くりっく株365」の適用金利もほぼゼロまで落ちてくるのではないかと期待できます。
NYダウも3月のゼロ金利政策導入後も適用金利が2%を越えている時もありましたが今週はマイナスまで落ちています。

独DAXはこれまでもほぼ金利ゼロでしたが月によっては発生する場合もあったので、4指数が長期に渡り全て金利ゼロとなることは期待しない方が良いですが、金利引き上げ段階になるまではくりっく株365で長期ホールドに金利コストを気にする必要はないレベルまで下がって来たと思います。

「くりっく株365」はCFD取引なのに最大デメリットである金利相当額がほぼ発生しない夢の時代再来!?
こうなると長期保有不可となる年1回のリセット導入が本当に残念ですが、手動ロールオーバー等で金利コスト0のメリットを生かしつつ上手く使いこなしたいものです。
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posted by 韋駄天太助 at 12:21 | Comment(0) | 全般共通 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2020年04月06日

コロナとリーマンショックの中国と米国によるウイルス拡散の奇妙な逆相関とデジャヴ!?

トランプ大統領は被害者意識で怒りを込めてコロナウイルスをChinese virusと称しました。
G7外相会議ではポンぺオ国務長官が武漢ウイルスと呼ぶことを提唱し他国に却下されました。

2月の段階では米国が広い太平洋を隔てた中国内で起こっている対岸の火事とばかりに株価は高値を追っていました。
その頃に金融アナリストは訳知り顔て言いました。
医療事情の良くない中国武漢で致死率2%程度のインフルエンザみたいなウイルスを心配し過ぎで先進国には広がらないし広がっても制御できると・・。
でも実際は制御できないのが先進国のイタリア・スペインで次に舐め切っていた米国で拡散し、結果は北京や上海ではなくニューヨークが大変な状況になっています。「事実は小説よりも奇なり」
実際に制御できたのは民主主義が弱く強権を発動できる中国と(少し怪しくなっては来ましたが)自粛で一致団結して統制の取れる民主主義国家では異形の日本でした。

トランプがChinese virusと呼んだので「なるほど」とピンと来てパズルのピースが揃いました!?
今回の現象は12年前に猛威を振るったAmerican virusと拡散の仕方もリアクションもソックリなんだな?
敵が目に見えずに脅威とリスクの大きさを推し量るのが難しく株価の大暴落を招いた点も。
ただ、(適切な言葉使いでないことは重々承知の上でトランプに合わせて)加害者と被害者が入れ替わり、ベクトルの矢印の向きが逆になっただけで・・。

当時は米国のウォール街がサブプライムローン証券というウイルスを金融市場経由で世界中にばら撒き拡散することでリーマンショックに繋がりました。
人が媒介となり制御が難しい(異論はあるだろうが)「天災」のパンデミックとは異なり、米国の金融機関が生み出した悪意に満ちた「人災」の金融商品だっただけにまさに金融市場に撒き散らした加害者側のアメリカンウイルスと呼ぶに相応しい。

リーマンショック後に中国が打ち出した4兆元(約60兆円)の景気対策は世界の危機を救ったと言われましたが、中国自身は債務の膨張や不動産バブルの後遺症に長く苦しみました。
一方、アメリカンウイルスを撒き散らして100年に一度の金融危機を起こした米国は中国需要にも助けられながら一早く景気を回復して、ウイルスを撒き散らされた国々より株価の上昇も早く大きく、その後の12年間も世界の経済と株価をリードしました。

うん?これは
@ サブプライムをコロナに置き換えて
A 米国と中国の立場をひっくり返して
B ベクトルの矢印を逆向き
にしたら12年後に再現されたデジャヴではないか!?

中国武漢から始まったコロナウイルスはまず中国株の暴落を招いて、その後世界に拡散して太平洋を越えて米国で感染が始まると米国株を中心として世界的な歴史的大暴落を引き起こしました。
しかしながら、中国内では比較的上手く抑え込めたので火元にもかかわらず上海株価指数はコロナショックで10%程度しか下げていません。
(元々米国のように株価が上昇していないから下げも小さいという面もある)

一方、ウイルスが猛威を振るったのは金融アナリストの見識も虚しく欧米先進国でした。
米国は2兆2千億ドル(約230兆円=リーマン後中国の約4倍規模)の経済対策を打ち出して株価の大暴落も一旦止まりました。

ほら、リーマンショック時とそっくりのデジャヴですね!?
そうだとすれば、バックミラーを見ながら先行きを想像するヒントになるかも知れません。
リーマン時の米国と同様に、中国がChinese virusを世界に巻き散らしておきながらパンデミックリスクから世界でも一早く脱して立ち直りそうな気配は「不思議なこと」に既に見えています。

今後もリーマン時とそっくり逆相関のトレンドがもし続くなら、米国の景気対策で利を得るのが中国で、米国はリーマン後の中国と同様に巨額経済対策による債務やバブルに苦しむ時期が長く続くとバックミラーには書いてあります!?

未来がわからないのは当たり前ですが、少なくとも大きなショックの前後で以前の世界やトレンドにそのまま戻りその延長線上で未来が展開していく訳ではないことはAmerican virusで学んで、Chinese virus後の世界についても考えてみるべきかも知れませんね。
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posted by 韋駄天太助 at 11:25 | Comment(0) | 全般共通 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2020年03月30日

やはりトランプ上昇蜃気楼のNYダウ18000近辺で一番底形成して一旦上昇か?

前回のエントリーで「更にはトランプ当選時の18,000`近辺まで下落すると本当の意味でのトランプ上昇を全て打ち消しとなるので次のポイントかなと?」
と書きましたが、やはり18000まで下げた所で落ち着き一旦反発したように見えます。

テクニカルを全否定でバカにする人もいますが、ここは2015年から2016年の二年間横ばいで推移したレベルなので抵抗力が大きいと見るのは当然なんですよね。
何故反発し易いかのロジカルな説明も可能でオカルトテクニカルでも何でもない。
どちらの立場の原理主義者も百害あって一利なしだと思いますけどね。
言っても無駄だから原理主義者なのでね!?

先週月曜日夜の米国時間場中に18,213の安値を付けました。
先週月曜朝の東京が開く前のパニック時にNYダウ先物がそれより低い18,000近辺まで下げたようです。
18000にワンタッチして短い時間の滞在で底を形成しながら、一応あの大暴落が下げ止まり翌日からの歴史的な大反発に繋がるポイントになりました。

今回の暴落では色々奇妙な現象があるのですが、日経平均の安値は終値ベースでその前週木曜日の16,358なので米国より早く下げ止まり先んじて珍しく主体的に(!?)反発に転じました。
その前から米国が大暴落なのに日本は小幅下落、米国下落なのに日本は上昇という粘り腰を見せていたのですが、従来の暴落局面とは異なり円高が同時進行しないからという理由だけでは説明できない強さでした。
パンデミックを抑え込めてる国と抑え込めない国の差という説明もウーン不十分なような?

これで本当にトランプ大統領当選時の18,000近辺まで下げたのでトランプノミクス上昇を全て打ち消して一旦ご破算にしました!?
言い方を変えれば、3年半前にトランプ当選に失望して米国株を投げ打ってその後の上昇に乗れずに眺めていた人も先週月曜日に買えば(細かいことを言えば3年分の配当の差はあるけど)何ら間違えた選択をしていなかったことになります。
間違えた選択はトランプ大統領当選、つまり米国民の対数決総意だったと暴落は言いたいのだろうか?

暴落の目的の1つがトランプ上昇を全て打ち消すことだったとすれば、一旦下げ止まって反発した後に相場はどこへ向かうのでしょうか?
少なくとも前週の18,000で大底を付けてもう下回らないなんて前提は危険だと思います。
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posted by 韋駄天太助 at 12:16 | Comment(0) | 全般共通 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2020年03月23日

アメリカンジョークのトランプ蜃気楼上昇を消失させ暴落の見えざる手は目的達成か!?

先週の相場を振り返りたくもありませんが、かくかくしかじかでNYダウは先週末に19173を付けて終えました。
1カ月程前は29000レベルで3万越えは時間の問題と調子こいていましたが、目指したのは2万の壁でそっちに先に到達するとは誰が予想したでしょうか?

トランプ就任時のNYダウが19,800程度らしいので、現在はそこを確実に下回っていることになります。
トランプノミクスによる3年強の大幅上昇は蜃気楼となり消え失せてしまいました!?

ということは、暴落の見えざる手があるなら目的の主要な1つはほぼ遂行されたのではないかとも思います。
相場も壮大なアメリカンジョークの4年間で行って来いで終わりました!ニュースじゃなくトランプ大統領がフェイクですから、そのフェイクを作り出したのは米国民ですからハイ残念と!?

実業家のトランプさんは親経済で良い所も沢山あるとは思いますが、全体的には歴史的にも米国が生んだ最も恥ずべき大統領の1人だと思います。
これを平然と戴いて民主主義を勘違いし履き違えた人達にはトランプともども鉄槌を。

とすれば、3万弱から30%超下落して2万割れでハイこの間の上昇はなしよとトランプ就任まで相場の針が巻き戻された19,800割れが大きなポイント。
更にはトランプ当選時の18,000近辺まで下落すると本当の意味でのトランプ上昇を全て打ち消しとなるので次のポイントかなと?

18,000は2015-16年の2年間トランプ当選まで横ばいで推移していたので、ここを割り込んでいくとまさに下落率もリーマン級となり半値の15,000まで、更にはその下へとパニックで落ちていくなら底が見えなくなりそうです。
でも、トランプ上昇を打ち消すことが暴落の目的なら一番底を付けても11月の大統領選挙まで大きく上昇することはない、或いは一旦上昇しても大統領選に向けて下落していくことにもなりかねません。

コロナショックへの対応も株価水準もトランプ再選に大きな影響を及ぼすでしょう。
荒療治にはなるけど自治できない民主主義には任せておけないってことかも知れませんね!?

もっとも民主党政権になれば良くなるのかも不明ですが、2020年は大変な年になりそうですね。
リーマンショック時との類似点も見いだせるのですが、2008年3月はパリバショックでプチ暴落した後は上昇に転じてリーマンショックで9月から10月に大暴落しました。
今年は3月のコロナショックで既に大暴落していて今後半年間の推移は不明ですが、11月の米大統領選へと大きなイベントが控える点は2008年に似ているかも知れません。
(勿論2008年は3月の段階でリーマンショックなんて後のイベントは想定出来なかった訳だが)

2008年と同様に2020年も世界が大きな痛みを伴い膿を出しながらゲームチェンジとなる転換点なのかも知れませんね。
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posted by 韋駄天太助 at 01:06 | Comment(0) | 全般共通 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする