原油落ち着きウクライナ停戦もギリシャ燻り米利上げ・ドル高懸念が今年前半のテーマか？

２月も半ばとなりましたが、昨年後半から１月まで市場を上に下にと撹乱してきた原油価格の暴落も一旦終わり、落ち着きを取り戻したように見えます。
昨年前半は100ドルを超えていたWTI原油価格が、わずか１年後に40ドル台まで暴落することを予期した人は殆どいないでしょう。
ボラの高いコモディティとは言え、相場に絶対はないし「まさか」が起こることは日常茶飯事であることを改めて肝に銘じたい異変ですね。

更には、ウクライナ政府と親ロシア派の停戦合意が15日から発効しました。
これらの昨年から続く懸念が和らいだこともあり、株価は高値圏で推移している国も多いようです。

ドイツなんて、ユーロ圏で問題が生じ売り浴びせでユーロ安になる度に、株価は最高値を更新して益々一人勝ちに！？
また、日米ともに株価（ダウと日経）は18,000を超えて高値圏で推移しています。

一方では、昨年末から再浮上（何度目だ？）してきたギリシャ問題は燻り続けて、本日16日もギリシャねたを料理するユーロ圏の重要な会合が開かれます。
ドイツは適度にギリシャをイジメれば、ユーロ安で自国の株価は上昇してウハウハなのですが、イジメすぎてユーロ離脱なんて事態になればドイツにも大きな痛手となる。

ギリシャもわかっているから、狐と狸の、ラテンとゲルマンの化かし合いとなり(!?)、埒があかない！
ギリシャが理性的な判断をするという前提を置けない以上、原油が40ドル台に暴落するよりもギリシャがユーロ離脱する可能性の方が「まさか」とは言えないのかも知れない！？

ギリシャ問題もまだまだ燻りそうですが、今後数カ月の単位で意識される懸念は米利上げとドル高の方が影響は大きいでしょう。
米国の大手企業CEOからもドル高を懸念する声が出ていますが、バフェット氏もドル高を理由に年内利上げは実現性が高くないとの見解を示しました。
バフェット氏の見解通りとなれば株価にとってはプラスですが（その為にFRBへ投げた牽制球でしょうが）、逆に６月にも実施と言われる利上げを行う為にはその前にドル安へ持って行けば良い訳です。

ユーロ安・円安にも表立って批判せず「強いドルは国益」を是とする米政府・当局が口先やあの手この手でドル安へと介入して来る可能性もあるのではないかと？
円とユーロが弱過ぎる中でドルを更に強くする利上げに踏み込むのは慎重になり、ドル高基調を変えられなければ利上げ延期という企業側からのプレッシャーも大きくなりそうです。
この辺りが当面の中期テーマかなと思います。