確かに投信と言えば、銀行の窓口であまり投資に詳しくない初心者に銀行員がテキトー、もとい適切なアドバイスをして３％の手数料を取った上に元本から毎月分配してあげる有り難いサービスというイメージあり(!?)、大手ネット証券に対して低料金を売りにすることが多くトレーダー率も高そうな準大手が揃えたい商品ではなかったかも知れません。
しかしながら、最近はNISAやiDeCoの拡大もあってか準大手が続々と取り扱いや改革を発表しています。
準大手ではなく大手の一角である松井証券は昨年11月末に投資信託の取り扱いを「再開」しました。
しかしながら、取り扱いはノーロード低信託報酬のインデックス投信90銘柄に絞っています。
GMOクリック証券は3月25日から投資信託の取り扱いを開始しますが、インデックスファンドを中心にノーロード44銘柄に絞っています。
更に凄い手を打ってきたのが岡三オンライン証券！
既に180銘柄の投資信託を扱っていましたが、3月21日から「ZEROファンド」プログラムを導入してロード投信でも購入手数料相当額を恒常的にキャッシュバックします！
こういうキャンペーンを期間限定で各社実施することはありましたが、いつでもキャッシュバックは例がないと思います。
（厳密には払った消費税分は返ってこないので、販売手数料税抜き3％なら0.24％の消費税は取られてノーロードより損であることには注意が必要！）
岡三オンラインの場合は以前から扱っているので高信託報酬のアクティブファンドを揃えていますが、販売手数料実質無料化はNISA拡充と共に他社新規参入への対抗意識もあるでしょう。
逆に言えば、ノーロードインデックスファンドの取り扱い会社が増え競争激化のおかげで、アクティブファンド派がいつでも販売手数料実質ほぼ無料で買える環境になりラッキーとも言える。
後発は低料金や付加サービスで先行組からシェアを奪う戦略を取るのが常ですが、投信の場合はノーロードが増えて信託報酬も勝手に変えて売れないので参入したからと証券会社を変えてくれる人は少なく差別化が難しいですね。
特に大手の方が投信保有に対するポイント還元サービスはリードしていて、後発が奪っていくのは簡単ではないかも知れません。
競争は歓迎ですので今後も各社が知恵を絞って、どこで買っても値段も中身も同じになってしまった投資信託サービスにどう違いを作って差別化していくのか楽しみですね。
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